バリアフリーマーク付き[視認性向上マーク] エスカレーター手すり広告
UD ESC-A[ユニバーサルデザイン・エスカ]

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エスカレーターの利便性・安全性を向上させる
ハンドレールラッピング・抗菌シート

↑クリックするとUDエスカの動画が見られます（別ウィンドウが開きます）

2020.08.07

マスコミ紹介事例を追加しました。
詳しくは「マスコミ紹介事例」ページをご覧ください。

2020.07.05

抗菌ラミネートフィルムの販売を始めました。
詳しくは「抗菌シート販売」ページをご覧ください。

2020.06.25

「ハンドレールの抗菌化」ページを追加しました。

2018.11.23

東京都練馬区の光が丘IMAにて「エスカレーター　止まって乗りたい人がいるソーシャルイベント」（東京都理学療法士協会　エスカレーターマナーアップ推進委員会主催）が開催。IMAにあるエスカレーターの手すりにPRラッピングを施しました（12月末まで設置予定）。
エーディ・コミュニケーション株式会社は東京都理学療法士協会のエスカレーターマナーアップ推進イベントに賛同いたします。

2017.10.17

2017年10月17日初版発行
エーディ・コミュニケーション株式会社
代表取締役社長　木下桂一著
『エスカレーターの「安全」のためにー
　転倒事故を防ぐ“特効薬”について』
本稿は「月刊ラバーインダストリー」2017年7月号の特別寄稿を抜粋し、加筆修正の上、論文として発表しました。

●この論文に関するお問い合わせはお問い合わせページより当社までご連絡ください。

2015.08.03

一般財団法人日本建築設備・昇降機センター編集発行の『改訂版昇降機用語辞典』にUDエスカが
取り上げられました。

2015.08.02

2015年5月25日初版発行
エスカレーター技術研究家齋藤忠一著
『エスカレーターの「安全」について』に於いて
弊社の手すりシールが表示例として取り上げられました。

2014.07.08

エスカレーター「みんなで手すりにつかまろう」
キャンペーンの実施について

お客様にエスカレーターを安全にご利用いただくために、
2014年7月22日（火）から、全国の鉄道事業者42社、商業施設、
森ビル、（一社）日本民営鉄道協会、（一社）日本エレベーター協会と
共同で、エスカレーターの安全を呼びかけるキャンペーンを実施しております。

2014.06.05

名古屋市営地下鉄主要駅
エスカレーターマナー啓発広告企画第二弾始まる！

バリアフリーマークを備えたＵＤエスカが、1日の平均乗降客数52万人が利用する名古屋東山線地下鉄主要駅にて順次展開されます。6/5現在東山線12駅で掲出中。
　生活動線上で何度も直接接触する視認広告として、到達率86.6％と非常に高いことに加え、バリアフリー新法ガイドライン適合マークを付けたＵＤエスカは、エスカレーターの速度や方向に関する視認性が向上し利用者の安全確保に役立ちます。
　急速な高齢化社会を迎えた現在、エスカレーターの役割は大きく、悲惨な事故を施設と企業が協力して未然に防ぐ先進国のさきがけとなる取り組みです。

2013.03.08

一般財団法人日本鉄道車両機械技術協会
「新・鉄道駅のエスカレーターハンドブック」にてUDエスカのハンドレールシール(方向表示マーク)が紹介されました。(2012年4月発行)※実施効果

2012.10.08

名古屋市営地下鉄主要駅
エスカレーターマナー啓発広告企画始まる！

バリアフリーマークを備えたＵＤエスカが、1日の平均乗降客数52万人が利用する東山線地下鉄主要駅にて順次展開されます。10/10現在　藤が丘駅　今池駅　名古屋駅で掲出中。
　生活動線上で何度も直接接触する視認広告として、到達率86.6％と非常に高いことに加え、バリアフリー新法ガイドライン適合マークを付けたＵＤエスカは、エスカレーターの速度や方向に関する視認性が向上し利用者の安全確保に役立ちます。
　急速な高齢化社会を迎えた現在、エスカレーターの役割は大きく、悲惨な事故を施設と企業が協力して未然に防ぐ先進国のさきがけとなる取り組みです。

2009.12.07

　国土交通省がバリアフリー新法に基づき、知的障害、発達障害、精神障害のある方が安心して移動や施設利用ができる方策を定め作成した「施設整備のポイント集」に、東京駅にて実施中のUDエスカがグッドプラクティス（優良事例）として紹介・掲載されています。
　これはバリアフリー新法において、高齢者と身体障害者に加え、新たに知的障害、発達障害、精神障害のある方も含むすべての障害者が対象となったことを受け、公共交通機関、商業施設、公共施設等の職員様向けに作られたものです。

【知的障害、発達障害、精神障害のある人のための施設整備のポイント集】
（国土交通省）

2009.11.25